弊社子会社である 大和薬品工業株式会社 代表取締役社長 城戸清隆は、
2025年05月09日（金）、永眠いたしました。
生前のご厚誼に深謝し、謹んでお知らせ申し上げます。

故人氏名： 城戸 清隆
生年月日： 1955年01月13日（享年70）

ダイト株式会社
代表取締役社長兼CEO 松森 浩士

セレコキシブ錠200mg「ダイト」

ビルダグリプチン錠50mg「フェルゼン」

1. 実施時期 2024年11月1日～通年
2. 実施内容 通年でのノーネクタイ勤務を可能とします。

清潔感のある身だしなみに努めてまいりますので、何卒ご理解くださいますようよろしくお願い申し上げます。
なお、弊社へご来社の際には、ご遠慮なく軽装でお越しください。

ダイト株式会社（本社：富山県富山市、代表取締役社長：大津賀保信）は、被害に遭われました皆様の支援および被災地の復興に役立てていただくために、日本赤十字社を通じて、義援金1,000万円を寄付することを決定いたしましたのでお知らせいたします。

被災されました地域の一日も早い復興を、心よりお祈り申し上げます。

問合せ先 経営企画室長 高畠 浩一 (TEL 076-421-5665)

平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。

2024年1月1日より連続的に発生した石川県能登地方を中心とした地震で、被災された皆様に謹んでお見舞い申し上げますと共に、一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。

1/4(木)付の既報のとおり、上記地震の影響につきまして、弊社本社工場及び子会社である大和薬品工業株式会社にて生産設備、品質管理設備等の確認を進めてまいりました。
その結果、1/10(水) 16時現在、弊社自身が保有する生産設備や品質管理設備に異常は認められず、これらの要因による生産活動への影響はございません。
弊社では1/4(木)より原薬・製剤ともに通常操業を行っております。

1/4(木)付の既報の後、弊社の製剤製品等の一部を保管委託している他社倉庫(富山県内)より、荷崩れ等の地震由来のトラブルが発生した旨の連絡がございました。これにより、当該外部倉庫での原材料・製剤製品の保管が、当面の間、困難な状況となっております。
この影響により、弊社社内保管スペースが逼迫する可能性がございますが、生産・出荷スケジュールを調整することにより、社内倉庫の保管スペースを確保できる見込みであり、生産・出荷への影響は軽微です。

問合せ先 経営企画室長 高畠 浩一 (TEL 076-421-5665)

平素より格別のご高配を賜り厚く御礼申し上げます。

2024年1月1日に発生した石川県能登地方を中心とした地震で、被災された皆様に謹んでお見舞い申し上げますと共に、一日も早い復旧を心よりお祈り申し上げます。

上記地震の影響につきまして、弊社本社工場及び子会社である大和薬品工業株式会社にて確認した結果、現時点で生産設備、品質管理設備等に異常は認められませんでした。
明日以降、改めて各種社内設備等の確認を行い、被害状況をご報告いたします。

　当社ホームページ内に「2023年 CSR報告書」を掲載しておりますので、ご覧くださいますようお願い致します。

2023年 CSR報告書

　当社ホームページ内に「2022年 CSR報告書」を掲載しておりますので、ご覧くださいますようお願い致します。

2022年 CSR報告書

これも偏に株主様を含むすべてのステークホルダーの皆様の

長年にわたるご愛顧とご支援の賜物と心より御礼申し上げます。

これからも高品質な原薬及び製剤の安定的供給によって人々の健康に貢献し、

また、より一層の企業価値向上に努め、皆様から選ばれ続ける企業であるために

経営者と従業員が決意も新たに鋭意努力してまいります。

今後とも末永くご指導、ご鞭撻を賜りますようよろしくお願い申し上げます。

今回のリニューアルでは、デザインを刷新し、内容の見直しを行ったほか、スマートフォンやタブレット端末など使用環境に応じて、より快適にご覧いただけるようになりました。

今後も継続して内容を充実し、使いやすいWebサイトを目指して参ります。

なお、英語版サイトについては現在、鋭意作成中であり、2022年5月末の公開を予定しております。

今後ともダイト株式会社をよろしくお願いいたします。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施を今後もお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　全てのお取引先様におかれましては、ご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

　今後も当社は、感染状況、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。 関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施を今後もお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　全てのお取引先様におかれましては、ご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

なお、東京支店につきましては、10月末までを目途に引き続き在宅勤務を継続いたします。

　今後も当社は、感染状況、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。 関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

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　当社は、保健所などと連携し、当該従業員の行動履歴ならびに接触の可能性のある従業員について特定し、可能性のある従業員につきましては自宅待機を命じ、濃厚接触者はPCR検査にて陰性であることを確認後、出社させる予定です。また、当該従業員が勤務する建屋及び勤務フロアなどは、9月5日に消毒を完了し、9月6日より通常通り業務を開始しております。
なお、その他の会社施設や工場の稼働および製品の出荷への影響はございません。

　当社は現在、都道府県を跨ぐ出張、往来は原則禁止とし、社外からの不要不急の来社についても原則控えていただいており、また、全従業員および当社に勤務する全ての人に対して毎朝検温を指示し、発熱がある場合や体調不良の場合には出社を控えさせる、当社従業員及び来客者の手洗い、マスク着用の徹底など、感染拡大防止・予防措置を講じております。今後も製品を服用される患者様、取引先および従業員の安全確保を最優先に、保健所などと連携のうえ迅速かつ適切に対応してまいります。
関係者の皆様におかれましては、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。

　当社は、保健所などと連携し、当該従業員の行動履歴ならびに接触の可能性のある従業員について調査を進めており、可能性のある従業員につきましては自宅待機を命じております。また、当該従業員が勤務する建屋及び勤務フロアなどは、9月1日に消毒を完了し、9月2日に業務を再開する予定です。なお、その他の会社施設や工場の稼働および製品の出荷への影響はございません。

　当社は現在、都道府県を跨ぐ出張、往来は原則禁止とし、社外からの不要不急の来社についても原則控えていただいており、また、全従業員および当社に勤務する全ての人に対して毎朝検温を指示し、発熱がある場合や体調不良の場合には出社を控えさせる、当社従業員及び来客者の手洗い、マスク着用の徹底など、感染拡大防止・予防措置を講じております。今後も製品を服用される患者様、取引先および従業員の安全確保を最優先に、保健所などと連携のうえ迅速かつ適切に対応してまいります。
関係者の皆様におかれましては、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。

　当社ホームページ内に「2021年 CSR報告書」を掲載しておりますので、ご覧くださいますようお願い致します。

2021年 CSR報告書

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2021年7月吉日
管理本部総務人事部

　この度、弊社大阪支店は2021年7月26日より下記に移転することになりましたので、ご案内いたします。
　なお、移転に伴い大阪支店は、7月21日（水）を休業日といたしますので、ご了承ください。

記

住所　〒541-0044　大阪市中央区伏見町3-3-8　淀屋橋KAKENビル5階
TEL　変更ございません（大阪支店：06-6231-7056　海外事業本部：06-6231-7170）
FAX　変更ございません（大阪支店：06-6231-0864　海外事業本部：06-6231-0864）
業務開始日　2021年7月26日（月）より

以上

全てのお取引先様におかれましては、以下対応によってご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

【当社の対応概要】
　当社は大阪支店が4月5日（月）から、従業員の原則在宅勤務への切り替えを行うことといたします。期間については、社会情勢をみながら判断いたします。
ただし、業務の都合により在宅勤務が困難な場合や外出が必要となる場合は、時差通勤等により混雑を避けるなどの対応を行います。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施をお願いしたく、当社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　今後も当社は、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施を今後もお願いしたく、当社担当とのご調整をお願い申し上げます。
　全てのお取引先様におかれましては、ご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

　今後も当社は、感染状況、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。 関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　昨今のジェネリック業界における品質に係る問題に対して、当社の医薬品に対する製造管理・品質管理の強化の取り組みについてをお知らせいたします。

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　当社は、2021年1月27日、研究棟に勤務している派遣社員1名が、新型コロナウイルスに感染していることを確認致しました。

　当社は、保健所などと連携し、当該派遣社員の行動履歴ならびに接触の可能性のある従業員について調査を進めており、可能性のある従業員につきましては自宅待機を命じております。また、当該派遣社員が勤務する研究棟及び勤務フロアなどは、1月28日に消毒を完了し、1月29日に業務を再開する予定です。なお、その他の会社施設や工場の稼働および製品の出荷への影響はございません。

　当社は現在、全従業員および当社に勤務する全ての人に対して毎朝検温を指示し、発熱がある場合や体調不良の場合には出社を控えさせる、当社従業員及び来客者の手洗い、マスク着用の徹底など、感染拡大防止・予防措置を講じており、今後も製品を服用される患者様、取引先および従業員の安全確保を最優先に、保健所などと連携のうえ迅速かつ適切に対応してまいります。

関係者の皆様におかれましては、何卒ご理解くださいますようお願い申し上げます。

【弊社の対応概要】
　当社は東京支店が1月8日（金）(大阪支店は来週以降の決定予定）から、従業員の原則在宅勤務への切り替えを行うことといたします。期間については、社会情勢をみながら判断いたします。
ただし、業務の都合により在宅勤務が困難な場合や外出が必要となる場合は、時差通勤等により混雑を避けるなどの対応を行います。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施をお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　今後も当社は、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　全てのお取引先様におかれましては、ご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

　今後も当社は、感染状況、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。 関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　2020年 CSR報告書

【弊社の対応概要】
　東京支店の従業員に限り、7月20日（月）より、原則在宅勤務への切り替えを行うことといたします。期間については、社会情勢をみながら判断いたします。ただし、業務の都合により在宅勤務が困難な場合や外出が必要となる場合は、時差通勤等により混雑を避けるなどの対応を行います。
尚、大阪支店については、当面の間、現行勤務体制と致しますが、感染状況等により対応を判断してまいります。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどの非対面での実施をお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　今後も当社は、感染状況、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。 関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

　なお、今回の事故による弊社製品の生産および出荷につきましては、大きな影響はないものと想定しております。
　弊社としましては、事故原因の究明・再発防止・更なる安全管理体制の強化に向けて、全力を挙げて取り組んで参ります。

　今後とも何卒宜しくお願い申し上げます。

不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施をお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。
全てのお取引先様におかれましては、ご不便をおかけする側面も発生するとは存じますが、何卒ご理解を賜りますようお願い申し上げます。

　今後も当社は、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

【弊社の対応概要】
　当社は東京支店が4月3日（金）・大阪支店が4月8日（水）から、従業員の原則在宅勤務への切り替えを行うことといたします。期間については、社会情勢をみながら判断いたします。
ただし、業務の都合により在宅勤務が困難な場合や外出が必要となる場合は、時差通勤等により混雑を避けるなどの対応を行います。

　不要不急のお打合せなどにつきましては極力順延、その他必要な場合も可能な限り電話やメールなどでの非対面での実施をお願いしたく、弊社担当とのご調整をお願い申し上げます。

　今後も当社は、行政方針等に基づき対応を決定してまいります。関係者の皆様のご理解とご協力を賜りますようお願い申し上げます。

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　なお、当社は該当報道機関に対して訂正を求める申し入れを行いました。